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建築用語集 Ver.7.01

この用語集は、パネ協が日常業務で関る建設・住宅関連の用語を独自に集めてあります。幅広く用語を集めているわけではありません。

目　　　次

《項目をクリックすると説明文へジャンプします》

Last Updated : August 19, 2011

日本住宅パネル工業協同組合

【ア行】- - - - - - - - - - - - - - - - -

あいあい住宅

大阪府営住宅で、平成８年度から行っている住宅仕様。エイジレス仕様を拡充し、介助がしやすいよう洗面所やトイレ等の面積を拡大するとともに給湯システムを導入する等、お年寄りも安心して暮らせる新しいタイプの住宅を「あいあい住宅」という愛称で呼んでいる。拡充した内容は次の通り。
　①介護や車椅子利用が可能となるよう面積を拡大（玄関、廊下、便所、洗面・脱衣所）
　②浴槽の設置（２人槽）
　③３か所給湯方式の採用（給湯器の設置）
　④蛇口にシングルレバー方式の混合水栓を採用。

あいくる（AICLE）

愛知県リサイクル資材評価制度のこと。
資源循環型社会の構築を目指し、滋賀県の公共工事で、リサイクル資材を積極的に活用するための制度である。
主な特徴は、
　 ①あいくるは、建設資材ごとに、品質・性能やリサイクル率等についての評価基準を作成し公表する。
　 ②あいくる材は、製造地や原料の産地を限定していない。
　 ③あいくる材は、市町村、県関係団体などにも利用を呼びかけている。

アセトアルデヒド

→ こちら

イントラネット

インターネットの技術を応用した社内専用のネットワーク。イントラネット上でグループウエア（メール、掲示板、スケジュール管理等の機能を持つソフト）を使うことで、社内での連絡事項の伝達、データの交換や共有などが可能になる。元請け会社の現場事務所と下請け会社の現場事務所など、会社をまたいだネットワークはエクストラネットと呼ぶ。

エコマーク

エコマークは、平成元年（1989年）、環境庁と財団法人 日本環境協会が制定した、生活の中で地球環境を守るために貢献すると認定した商品に対して取得を認可するマークで、国民の環境保護への関心を高めることを目的としている。（右図はエコマークの例）
・使用しても環境を悪化させないこと
・使用することによって環境を改善できること
・使用後、廃棄しても環境を悪化させないこと
・環境保全の何らかの役に立つこと

エチルベンゼン

→ こちら

エンジニアードウッド （Engineered Wood）

製造工程が工業化され、品質のばらつきが小さく、工学的に信頼性の高い木質系材料のこと。主なエンジニアードウッドにLVL（単板積層材）、PSL、OSL、I・ビーム（I型梁）、OSBなどがある。広い意味では合板、集成材、フィンガージョイント材、MDF、パーティクルボード、ハードボード、インシュレーションボードなども含まれる。

オレフィンシート

オレフィンとは、分子中に二重結合を１個もち、CnH2nで表せる炭化水素の総称。ポリエチレン、ポリプロピレン等の合成樹脂を指す場合が多い。オレフィン化粧シートはこれらオレフィン樹脂のシートに色柄を印刷して加工したシートのことで、塩素を含んでいないので、燃焼させても塩素ガスの発生がない。厳密にはPE（ポリエチレン）およびPP（ポリプロピレン）ベースのシートをオレフィンシートと呼ぶが、広い意味ではPET（飽和ポリエステル：ペット・ボトルのペットはこれ）を使用したシートも含めて、オレフィンシートと呼ぶこともある。

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【カ行】- - - - - - - - - - - - - - - - -

可塑剤

可塑剤は材料に柔軟性を与えたり、加工を容易にしたりするために添加される物質のこと。主に塩化ビニルを中心としたプラスチックに柔軟性を与えるために用いられている。一般的に分子量が大きく揮発性は高くないものが多い。基本的に分子量が大きいものほど揮発性は低くなり、沸点が３００℃を越えるようなものでは通常の条件下ではほとんど揮発はしない。
可塑剤には多くの種類があるが代表的なものはフタル酸エステル類とアジピン酸エステル類である。具体的には以下のようなものがある。

フタル酸エステル類(ジメチル、ジエチル、ジブチル、ジ-2-エチルヘキシル、ジノルマルオクチル、ジイソノニル、ジイソデシル、ブチルベンジル等)、アジピン酸エステル類（ジオクチル、ジイソノニル、ジノルマルアルキル、ジアルキル等）、アゼライン酸ジオクチル、セバシン酸ジブチル、セバシン酸ジオクチル、リン酸トリクレシル、アセチルクエン酸トリブチル、エポキシ化大豆油、トリメット酸トリオクチル、ポリエステル系、塩素化パラフィン等

それぞれ特性を有しており、その特性に適した用途に用いられている。家庭内では、塗料、接着剤、壁紙、合成皮革、ホース、電線、ラップ等様々な用途に使用されている。

壁式構造

柱や梁を主体とする骨組構造に対し、壁体や床板などの平面的な構造体のみで構成する構造方式。壁厚・壁量・階高・開口部などに力学的な安全性を確保するため制限が設けられている。壁式鉄筋コンクリート造、コンクリートブロック造などがこの形式に属し、中低層の共同住宅等、主として小規模な鉄筋コンクリート造の建築に採用されている。
→ ラーメン構造

環境共生住宅

地球環境保全の観点から、エネルギー・資源・廃棄物などの面で充分な配慮がなされ、また周辺の自然環境と親密に調和し、住み手が主体的に関わりながら健康で快適に生活できるよう工夫された「住宅」およびその「地域環境」のこと。

環境共生対応部品

一般社団法人 環境共生住宅推進協議会は、財団法人ベターリビングと社団法人リビングアメニティ協会と共同して、住宅を構成する建材や設備機器がどのような環境問題に取り組んでいくかを明らかにし、環境に配慮した建材・設備機器の普及に努めることを宣言し、さらに関連するあらゆる行動の規範として「住宅部品環境大綱」および解説版を策定している。
製品の分類毎に、環境共生住宅推進協議会が定める表示項目について、性能基準、あるいは仕様基準を満たしている製品を環境共生住宅部品と呼び、環境共生の視点での一貫した情報提供を行っている。

環境ホルモン

外因性内分泌攪乱（障害）物質のこと。生物の内分泌機能に影響を及ぼす化学物質で、環境に放出された化学物質が体の中に入り、人間がもつホルモンと同じような働きをしたり、ホルモンの働きの邪魔をしたりするもので現在のところ約70種類ある。非常に微量で作用し、体内に蓄積されたり（生物濃縮）、母親から子供に移行したり次世代に亘って影響する。他の有毒物質のように急性毒性がある訳ではなく、子供が大人になってから発現するなど、影響がわかりにくく、因果関係の解明が難しい。代表的なものにダイオキシン、アルキル化フェノール、有機塩素系殺虫剤、PCB、鉛などがある。

環境マネジメントシステム（ＥＭＳ）

→ ＥＭＳ

官公需適格組合

中小企業者に対する　官公需施策を推進することを目的に「官公需についての中小企業者の受注の確保に関する法律」（官公需法）が制定されている。 官公需法では、中小企業に官公需の受注機会をできるだけ多く与えるために国が講ずべき措置等について定めている。
官公需適格組合制度は、官公需の受注に対して特に意欲的であり、かつ受注した契約は、十分に責任を持って履行できる経営基盤が整備されている組合であることを中小企業庁（経済産業局及び沖縄総合事務局）が証明する制度。 この証明を受けている組合は、中小企業者が組合員である事業協同組合、企業組合、協業組合等で、所定の基準を満たしている組合。
日本住宅パネル工業協同組合も官公需適格組合である。

キシレン

→ こちら

クラウドコンピューティング

クラウドコンピューティング（英：cloud computing）とは、ネットワーク、特にインターネットをベースとしたコンピュータの利用形態のこと。ユーザーはコンピュータ処理をネットワーク経由で、サービスとして利用する。
「クラウド」（雲）は、ネットワーク（通常はインターネット）を表す。従来より「コンピュータシステムのイメージ図」ではネットワークを雲の図で表す場合が多く、それが由来と言われている。
従来のコンピュータ利用は、ユーザー（企業、個人など）がコンピュータのハードウェア、ソフトウェア、データなどを、自分自身で保有・管理していたのに対し、クラウドコンピューティングでは「ユーザーはインターネットの向こう側からサービスを受け、サービス利用料金を払う」形になる。
ユーザーが用意すべきものは最低限の接続環境（パーソナルコンピュータや携帯情報端末などのクライアント、その上で動くブラウザ、インターネット接続環境など）のみであり、加えてクラウドサービス利用料金を支払う。実際に処理が実行されるコンピュータおよびコンピュータ間のネットワークは、サービスを提供する企業側に設置されており、それらのコンピュータ本体およびネットワークの購入・管理運営費用や蓄積されるデータの管理の手間は軽減される。
クラウドコンピューティングは、従来から存在するネットワーク・コンピューティング、ユーティリティコンピューティング、SaaSなどを言い替えたもの、あるいはこれらの要素を含み更に発展させたもの、などとされる。

グリーン購入

購入の必要性を十分に考慮し、品質や価格だけでなく環境のことを考え、環境負荷ができるだけ小さい製品やサービスを、環境負荷の低減に努める事業者から優先して購入すること。
「国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律」（グリーン購入法）（平成１２年５月３１日公布。平成１２年法律第１００号）に基づく。
この法律は、国等の機関にグリーン購入の取組を義務づけるとともに、地方公共団体、事業者、国民にもグリーン購入に努めるべきことを定め、また、事業者、民間団体、国が環境物品に関する適切な情報提供を進めることを定めている。

クロルピリホス

→ こちら

県際道路

複数の都府県にまたがる道路。

健康住宅

健康住宅会議でも「健康住宅」の定義は誤解を生じさせる恐れがあるとして、あえて設定されていない。強いて言えば、「住宅の室内空気汚染による継続的な健康への影響に配慮した住宅」となる。

建設リサイクル法

建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律のこと。平成１２年５月３１日に公布され、その後総則、基本方針等、解体工事業に係る部分について段階的に施行され、本法律の最も重要な部分である建設工事に当たっての分別解体等・再資源化等の義務付け等に係る規定が５月３０日より施行されている。
建設リサイクル法の概要は次の通り。

１．	分別解体等及び再資源化等の義務付け
	(1)	建設工事の現場における特定建設資材廃棄物（コンクリート塊、アスファルト・コンクリート塊、廃木材）を基準に従って分別（＝分別解体等）しつつ工事を施工
	(2)	分別した特定建設資材廃棄物の再資源化等 　 注）対象建設工事
			工事の規模
				建築物の解体：	80㎡以上
				建築物の新築：	500㎡以上
				建築物の修繕・模様替：	１億円以上
				その他の工作物：	500万円以上
			特定建設資材廃棄物（工事現場で分別する建設廃棄物）
				コンクリート塊
				アスファルト・コンクリート塊
				廃木材
２．	これら義務付けを確保するための措置
	(1)	発注者・受注者間の契約手続きに関する規定を定め、都道府県知事に対する工事の事前届出、発注者から受注者への適正なコスト支払い等を確保
	(2)	解体工事業者の登録制度の創設により、不良・不適格業者の解体工事への参入を抑止し、解体工事の適正な施行を確保

合板

基本的に単板を３枚以上、繊維方向を直角にして張り合わせたもの。
日本農林規格では、普通合板、コンクリート型枠用合板、構造用合板、天然木化粧合板、特殊加工化粧合板の規格がある。
表面に オーバーレイ、プリント、塗装等の加工が行われてるものが特殊加工化粧合板で、行われていないものが普通合板である。
構造用合板は、建築物の構造耐力上主要な部分への使用を目的とするもので、コンクリート型枠用合板は、建築や土木等で用いられているコンクリート型枠への使用を目的とするものである。
天然木化粧合板は、表面または表裏面に単板を貼り合せた合板である 。

合法木材

森林関係の法令において合法的に伐採されたことが証明された木材のこと。従って、合法木材は正しい手続きで生産された真っ当な木材である。
政府は2006年４月から、グリーン購入法に基づき、合法性や持続可能性が証明された木材・木製品を国および独立行政法人等による調達の対象として推進する措置を導入している。

→ パネ協ホームページ：合法木材・木製品の普及に向けた取組み

公募型一般競争入札

入札物件を公開し、入札業者の登録を行って入札する方式。入札業者を数社指名する方式を指名競争入札という。

高齢者円滑入居賃貸住宅

高齢者住まい法に基づき、高齢者の入居を拒否しない賃貸住宅を登録し、その情報を財団法人高齢者住宅財団のホームページ等で公開する。

高齢者住まい法

高齢者の住居の安定確保に関する法律のこと。

【主旨･目的】
	高齢社会の急速な発展に対応し、民間活力の活用と既存ストックの有効活用を図りつつ、良好な居住環境を備えた高齢者向けの住宅の供給を促進するとともに、高齢者の入居を受け入れることとしている賃貸住宅の情報を広く提供するための制度の整備等を図ることにより、高齢者が安心して生活できる居住環境を実現しようとするもの。
【福祉施策との連携による安全・安心の確保】
	良質な住宅の確保とあわせて、保健医療・福祉行政と連携し、高齢者の日常生活支援、在宅での介護の可能性の拡大を図るとしている。
【高齢者の入居を拒まない賃貸住宅の登録制度の創設】
	民間賃貸住宅市場においては、賃貸住宅の大家が、家賃の不払い、病気、事故等に対する不安感から高齢者の入居を拒否することが多く、高齢者の居住の安定が図れない状況にある。このため、この法律では、高齢者であることを理由に入居を拒否することのない賃貸住宅について登録し、その情報を広く提供するとともに、登録を受けた賃貸住宅については、高齢者居住支援センターが行う家賃債務保証を受けることができることとしている。
【高齢者向け優良賃貸住宅の供給の促進】
	現在、民間賃貸住宅におけるバリアフリー化された賃貸住宅の割合は著しく低いなど、わが国における住宅のバリアフリー化の状況は著しく遅れた状況にある。この法律においては、バリアフリー構造を有するなど良好な居住環境を備えた高齢者向けの賃貸住宅の供給を行おうとする賃貸住宅事業者は、供給計画を作成し、基準に適合すれば都道府県知事（政令指定都市・中核都市の長）の認定を受けることができる。認定を受けた計画により供給する住宅（高齢者向け優良賃貸住宅）には、整備に要する費用や家賃の減額に要する費用についての国と地方公共団体による補助などの支援を行う。
◆平成21年（2009年）5月20日改正
	今回の改正の要点は次の通り (1) 国土交通大臣と厚生労働大臣が共同で高齢者の居住の安定確保のための基本方針を定める。 (2) 都道府県知事が住宅だけでなく、老人ホームを含め、また、高齢者の居宅での生活を支援する体制の整備を含めた、都道府県内の 高齢者の居住の安定確保に関する計画を定める枠組みを設けること。 (3) 高齢者向け優良賃貸住宅制度について、福祉施設の併設等によりケア付き住宅の供給を円滑化する改正を行う。 (4) 高齢者円滑入居賃貸住宅について、最低居住水準を満たし適切な管理が行われる等のため、規模、設備、管理に係る登録基準を設け、報告徴収を行えるようにした。

高齢者専用賃貸住宅（高専賃）

高齢者円滑入居賃貸住宅のうち、専ら高齢者に賃貸する住宅で、登録するとその情報を財団法人高齢者住宅財団のホームページ等で公開する。
一定の居住水準を満たした高専賃については、介護保険上の特定施設入居者介護の対象にもなる。

高齢者の住居の安定確保に関する法律

→ 高齢者住まい法

高齢者向け優良賃貸住宅（高優賃）

高齢者住まい法に基づき、「段差解消、階段寸法、手すりの設置等一定のバリアフリー基準を満たす」「住戸面積25m²以上」等の要件を満たす賃貸住宅で、共同施設部分と高齢者仕様部分について建設費の補助が受けられる。

【主な認定基準】

項　目		基　準
整 備 基 準	戸　数	５戸以上。（改良により供給する場合は、１０年以内に５戸以上とする）
	規　模	１戸当たりの床面積は原則２５㎡以上。（居間、食堂、台所、浴室等、高齢者が共同して利用するために十分な面積を有する共用の設備がある場合は１８㎡以上）
	構　造	原則として耐火構造または準耐火構造。
	設　備	原則として各戸に台所、水洗便所、収納設備、洗面設備及び浴室。（共用部分に共同して利用するため適切な台所、収納設備又は浴室を備えた場合は、各戸が水洗便所と洗面設備を備えていれば可）
	住戸内基準※	高齢者の身体機能の低下に対応した構造及び設備。 （改良により供給する場合は、高齢者等配慮対策等級2〈段差解消等については等級2-相当〉）
サービス		緊急時に対応したサービスを受けうること。
管　理		管理期間：１０年以上。（都道府県知事が１０年を超え２０年以下の範囲でその期間を別に定めた場合は、 　　　　　　　 その期間以上） 的確な管理：１）公募原則　２）抽選等公正な方法による入居者の選定　３）計画的な修繕　４）適切な事業経営計画
入居資格		１）６０歳以上。（整備費の助成を受ける場合は、収入制度があります。） ２）入居者が単身者であるか、同居者が配偶者若しくは６０歳以上の親戚、または入居者が病気にかかっていること 　 その他特別な事情により入居者と同居させることが必要であると都道府県知事等が認める者。

※地域優良賃貸住宅（高齢者型）により供給する場合は、Ｂタイプ（高齢者等配慮対策等級2相当＋エレベーター設置〈移動等に伴う転倒、転落等の防止のための基本的な措置が講じられている〉）。

コジェネレーション

内燃機関、外燃機関等の排熱を利用して動力・温熱・冷熱を取り出し、総合エネルギー効率を高める新しいエネルギー供給システム。コージェネレーションともいう。

コスト低減、削減、縮減

設省のアクションプログラムで建設費のコストダウンが掲げられ、これに基づき各自治体がコストダウンを図る際に用いている言葉。当初はコスト低減と言われ、性能を落としてもよいからコストダウンを図るときに用いられた。コスト削減は、有るものを削って安くすること（例：天井があったのに無くしてその分コストダウンをする場合）。最近はコスト縮減が用いられ、これは性能を落とさずにコストダウンを図る場合を指す。

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【サ行】- - - - - - - - - - - - - - - - -

シックハウス症候群

住宅の気密化や住宅内の建材から出るホルムアルデヒド、塗料からの揮発性有機化合物（VOC）、ダスト、殺虫剤、カビ、ダニなどのアレルギー物質により、居住者に様々な体調不良が生じる状態の総称。
症状が多様で、症状発生の仕組みをはじめ、未解明な部分が多く、また様々な複合要因が考えられることからシックハウス症候群と呼ばれる。

遮音・防音

騒音が室内に進入する経路は２種類ある。１つは、扉や窓等の隙間から入るものや騒音が壁や扉等を振動させ、これが２次的な音源となって室内に放射されるもので、このような伝わり方をする騒音を空気伝搬音という。これに対して、機械や設備等の振動が直接建物の構造体に伝わって壁・床・天井等を振動させ、そこで初めて騒音となって放射されるもので、このような伝わり方をする騒音を個体伝搬音という。
空気伝搬音を対象とした界壁等の遮音性能評価と、個体伝搬音を対象とした床の衝撃音に関する防音性能評価はそれぞれ方法が異なる。
音響透過損失に関する等級はR、室間平均音圧レベル差に関する等級はD、床衝撃音レベルに関する等級はLで表す。R、Dの値は大きい方が性能がよく、Lの値は小さい方が性能がよい。

床の遮音性能 → こちら

集成材

基本的に挽板(ラミナ)を繊維方向をほぼ平行にして長さ、幅及び厚さの方向に集成・接着した木材。
日本農林規格では造作用集成材と構造用集成材に大きく分けられる。
造作用集成材はさらに造作用集成材、化粧ばり造作用集成材に、構造用集成材は構造用集成材、化粧ばり構造用集成材に分類している。
化粧ばり造作用集成材は主に在来軸組工法住宅の柱として用いられ、長押、敷居、鴨居等には化粧ばり造作用集成材が使用されている。構造用集成材は、曲げヤング係数により強度区分がなされている。

住宅性能表示制度

平成12年4月1日に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に基づき、同年10月に運用開始された制度で、住宅の性能を表示するための共通ルールは、国土交通大臣が日本住宅性能表示基準として定め、住宅の性能の評価の方法は、国土交通大臣が評価方法基準として定める。
平成14年8月20日に改正され、新築住宅のみでなく、既存住宅（規模、建設方式、築年数、履歴等を問わず）も対象となった。

新築住宅の場合は、評価は登録住宅性能評価機関が行い、その結果を住宅性能評価書として交付する。この評価書には設計図書の段階の評価結果をまとめた設計住宅性能評価書と、施工段階と完成段階の検査を経た評価結果をまとめた建設住宅性能評価書の２種類あり、それぞれ法律に基づくマークが表示される。
建設住宅性能評価書が交付された住宅については、指定住宅紛争処理機関に紛争処理を申請することができる。

設計住宅性能評価書のマーク

建設住宅性能評価書のマーク

評価基準の主な項目は次の１０項目
　１．構造の安定に関すること
　２．火災時の安全に関すること
　３．劣化の軽減に関すること
　４．維持管理・更新への配慮に関すること
　５．温熱環境に関すること
　６．空気環境に関すること
　７．光・視環境に関すること
　８．音環境に関すること
　９．高齢者等への配慮に関すること
１０．防犯に関すること

なお、６．空気環境に関する表示で、室内空気中の特定測定物質の濃度の実測値を表示できるようになった（義務ではなく選択制）。
・特定測定物質とはホルムアルデヒド、トルエン、キシレン、エチルベンゼンおよびスチレンをいう。
・測定対象は①ホルムアルデヒド②トルエン、キシレン、エチルベンゼンおよびスチレンから選択したもの
・一戸建ておよび共同住宅が対象

既存住宅の場合は、「設計住宅性能評価」は行わず、「建設住宅性能評価」のみで、施工プロセスの評価ではなく、現況調査と必要に応じた設計図書等の審査で評価する。 評価基準の項目は、「現況調査」が新設され、さらにその中で一般の「現況調査」を必須項目とし、「特定現況調査」を任意選択項目としている。 また、新築住宅の評価項目の内、劣化の軽減、温熱環境、音環境を除いた次の項目となる。 　１．構造の安定に関すること 　２．火災時の安全に関すること 　４．維持管理・更新への配慮に関すること 　６．空気環境に関すること 　７．光・視環境に関すること 　９．高齢者等への配慮に関すること １０．防犯に関すること

既存住宅の建設住宅性能評価書のマーク

住宅の品質確保の促進等に関する法律

→ 品確法

随意契約

競争入札によらない特定業者との契約。競争入札の結果落札者が決定しない場合、落札者が契約を結ばない場合も随意契約によることができる。随契ともいう。

スーパーリフォーム

平成10年より開始された東京都が行っている大規模・全面改修工事で、躯体を残し、他は設備を含めて全て改修する。Ｓ40年代の約54,000戸を対象。改善の内容は以下の通り。
　①間取りの変更
　②浴室・台所等の高齢化対応等設備のグレードアップ
　③浴室・台所の位置変更
　④バリアフリー化
　⑤スロープ・エレベーターの設置等高齢化対応施設の充実化。

スチレン

→ こちら

スマートグリッド

電力需給両面での変化に対応し、電力利用の効率化を実現するために、情報通信技術を活用して効率的に需給バランスをとり、生活の快適さと電力の安定供給を実現する電力送配電網のこと。

性能発注

構法もしくは特定のメーカーを指定せず、主に設計図書で寸法・性能や代表的商品のみを指定して、施工業者の技術的協力を得て最終形態を決定する発注方式。

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【タ行】- - - - - - - - - - - - - - - - -

ダイアジノン

→ こちら

ダイオキシン （Dioxin）

ポリ塩化ジベンゾパラジオキシン（PCDD）７５種類とポリ塩化ジベンゾフラン（PCDF）135種類という有機塩素化合物からなる異性体210種類の総称。発ガン性、催奇形性を有し、皮膚および内臓障害などをもたらす有毒物質で環境ホルモンの一つ。無色無臭の個体で、ほとんど水に溶けないが、脂肪には溶けやすい。これらの内、２、３、７、８-四塩化ジベンゾジオキシンが最も毒性が高い。塩素を含む化合物を低温で燃焼したときに発生する可能性がある。

長期優良住宅

長期にわたり良好な状態で使用するための措置が講じられた優良な住宅のこと。
長期優良住宅の普及の促進に関する法律（平成20年12月に公布、平成21年6月4日に施行）において、その建築及び維持保全に関する計画（「長期優良住宅建築等計画」という）を認定する制度が創設された。
長期優良住宅の普及の促進のため、構造躯体の劣化対策、耐震性、維持管理・更新の容易性、可変性、バリアフリー性、省エネルギー性の性能を有し、かつ、良好な景観の形成に配慮した居住環境や一定の住戸面積を有する住宅の建築計画および一定の維持保全計画を策定して、所管行政庁に申請する。当該計画の認定を受けた住宅については、認定長期優良住宅建築等計画に基づき、建築および維持保全を行うこととなる。

長寿社会対応住宅設計指針

２１世紀の本格的長寿社会を控え、高齢者等が可能な限り住み慣れた地域社会で安心して生活できるようにするため、生活の基盤である住宅が、高齢期においても住み続けられるようなものとなっていることが重要。このため今後建設される住宅の指針として、「長寿社会対応住宅設計指針」が建設省（当時）により策定され、平成７年６月２３日付けで都道府県等に通知された。
　長寿社会対応住宅設計指針の概要は次の通り。

１．	適用範囲
	①	主として新築(建替を含む)される住宅を対象
	②	一般的な設計上の配慮事項を示すもの
２．	指針の構成及び考え方
	①	設計指針本体と、具体的な寸法、仕様等を示す補足基準から構成
	②	基準は、加齢等に伴う一定の身体弱化(杖類及び歩行器の補助具を利用して自立した生活可能な状態）に対して、そのまま又は比較的軽微な改造により対応を可能とする使用を確保するという考え方に基づき設定
	③	一部の項目については、安全性、快適性をより高めることや日常生活に介助を要する場合(例えば介助用車いす等を利用して動きまわれる状態)にもより適切に対応を可能とする使用を推奨基準として提示 （なお、補足基準については、社会状況の変化や技術の進展等を踏まえ、必要に応じて見直しを行う）
３．	内容
	①	指針は、
		イ．	戸建住宅及び集合住宅の住戸専用部分に関する部屋の配置、段差、手すり、通路･出入口の幅員、玄関、階段、便所、浴室等
		ロ．	屋外空間及び集合住宅の共用部分に関するアプローチ、共用階段
		について、全体で44項目を設定
	②	主な内容は、
		・	玄関、便所、浴室、居間、高齢者等の寝室はできる限り同一階に配置
		・	住戸内の床は、原則として段差のない構造
		・	階段、浴室には手すりを設置又は設置準備
		・	通路、出入り口は介助用車いすの使用に配慮した幅員（通路78cm以上、出入り口75cm以上)
		・	階段の勾配、形状等の安全上の配慮
		・	便所、浴室は、できる限り介助可能な広さの確保

テトラデカン

→ こちら

電子入札

インターネットを介して応札者が発注者のコンピューターにアクセスして行う入札。従来のように直接会って書類を手渡すわけではないので、入札した人が本人であるかどうかを確かめるための電子認証と呼ぶ技術が不可欠となる。（財）日本建設情報総合センター（JACIC）が事務局となったコンソーシアムで2000年8月までに、電子入札や電子認証、クリアリングハウス（情報の所在地や入手方法を記したデータを集めて検索できるような仕組み）等に使うシステムの開発を終えている。国土交通省は2001年10月からそれらのシステムを使って電子入札を始めている。

電子納品

文書、図面、写真からなる設計成果品や工事完成図書を、電子データの形で発注者に提出すること。国土交通省が発注する直轄事業の設計や工事で、電子納品の受け付けを始めた。従来は紙での提出が義務付けられていたため、設計成果品や工事完成図書の電子データをプリンターで紙に印刷する必要があった。電子納品では電子データをMOやCD-Rに保存して提出する。原則として紙での提出が不要になる。書類の量や保管スペースを削減できるほか、設計や工事の作業効率が向上するといったメリットが望める。

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【ナ行】- - - - - - - - - - - - - - - - -

二段階供給

主に公的事業主体が集合住宅を供給する際に、二段階に分けて供給する方式。第１段階は公共性の強い部分であるスケルトンの供給を行い、第２段階で私的で個別性の高い部分であるインフィルの供給を行うことが多い。財としての性質の異なるスケルトンとインフィルを異なる原理で設計し、別々に供給することで、生活的社会資本の形成と居住者の多様な住要求への対応を目的とする。これも現在ではＳＩ住宅の一種である。スケルトンは事業主体が所有して賃貸し、内装部分を入居者所有とする都市基盤整備公団のスケルトン賃貸住宅、フリープラン賃貸住宅はこの方式。
→ 二段階供給の図

ノナナール

→ こちら

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【ハ行】- - - - - - - - - - - - - - - - -

パーティクルボード

木材を細かく切削したチップ（削片）に、接着材を加え、熱圧成型した密度0.5～0.9g/cm³の木質ボード。木材に比べて厚さ・大きさを自由に製作することが可能で、狂いや反りが少ない。チップは殆どがリサイクル材で、更にパーティクルボード自体もリサイクルが可能である。規格はJIS A5908「パーティクルボード」による。

ハートビル法

→ バリアフリー新法

バイオマス

再生可能な生物由来の有機性のエネルギーまたは資源。

バウビオロギー （Baubiologie）

ドイツ語で、直訳すれば「建築生物学」となる。Bau は建築、構成を、Bio は生物、生命体を、Logie は科学、精神を表す言葉。この３語による造語で「人と自然環境との調和を目的とした精神性（理性）の高い建築」を意味する。そして、土地特性と風土・気候を科学し、建築を通して「環境文化の創造」と「自然の循環と社会の循環の結合」を目指す。つまり、近隣や地域、国、自然や地球に対してバランス、調和のとれたものになるように、建築をトータルに計画していこうとする考え方のこと。

ハザードマップ

防災を目的に、災害に遭う地域を予測し、表示した地図。

パラジクロロベンゼン

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バリアフリー

「長寿社会対応住宅設計指針」等で設定された、「段差がある・開口幅が狭い」などの障害（バリア）を無くす（フリー）設計仕様のこと。基本的には出入り口の段差の解消、車椅子での通行が可能な開口幅の確保、補助手すりの取付け、戸を引き戸にする等がある。これらは健常者にも便利な機能であるため、今ではユニバーサルデザインの一つになっている。

バリアフリー新法

高齢者、障害者等の移動等の円滑化の促進に関する法律のことで、平成18年（2006年）12月20日に施行された。
この法律の主旨は、高齢者、障害者等の円滑な移動および建築物等の施設の円滑な利用の確保に関する、施策を総合的に推進するため、主務大臣による基本方針並びに旅客施設、建築物等の構造及び設備の基準の策定のほか、市町村が定める重点整備地区において、高齢者、障害者等の計画段階からの参加を得て、旅客施設、建築物等及びこれらの間の経路の一体的な整備を推進するための措置等を定める、となっている。

【基本方針の策定】
	○	主務大臣は、移動等の円滑化の促進に関する基本方針を策定
【移動等の円滑化のために施設管理者等が講ずべき措置】
	○	旅客施設および車両等、道路、路外駐車、都市公園、建築物について、新設または改良時の移動等円滑化基準への適合義務
	○	既存のこれらの施設について、基準適合の努力義務
【重点整備地区における移動等の円滑化に係る事業の重点的かつ一体的な実施】
	○	市町村は、高齢者、障害者等が生活上利用する施設を含む地区について、基本構想を作成
	○	公共交通事業者、道路管理者、路外駐車場管理者、公園管理者、建築物の所有者、公安委員会は、基本構想に基づき移動等の円滑化のための特定事業を実施
	○	重点整備地区内の駅、駅前ビル等、複数管理者が関係する経路についての協定制度
【住民等の計画段階からの参加の促進を図るための措置】
	○	基本構想策定時の協議会制度の法定化
	○	住民等からの基本構想の作成提案制度を創設

ビワクルエコシップ

滋賀県リサイクル製品認定制度のこと。
リサイクル製品のうち、循環資源の適正な循環的利用の促進および環境への負荷の低減に資するものを、滋賀県リサイクル認定製品として認定し、「滋賀県リサイクル認定製品」として公表した上で、対外的に推奨し、滋賀県自らも率先利用に努める、としている。

品確法

住宅の品質確保の促進等に関する法律のことで、平成１２年４月１日から施行された。民法の改正によるもので、大きく次の３つの柱から構成されている。

①新築住宅の契約に関する瑕疵保証制度の充実
	新築住宅の全てに適用される法律で、瑕疵担保期間を最低１０年間義務づける。 対象となる部分は新築住宅の基本構造部分で基礎・柱・床・屋根等が該当する。 基本構造部分や雨水が浸入する部分に瑕疵があった場合は、修理請求、賠償請求等が請求できる。
②住宅性能表示制度の創設
	住宅性能を比較しやすいように性能表示の基準が新たに創設された。この基準は国土交通大臣が定める。これは義務ではない。 客観的に性能を評価できる第三者機関を設定し、この機関が標章入りの住宅性能評価書を交付する。 評価書を添付して住宅の契約を交わした場合は、その記載内容が完成時の契約内容として保証される。
③紛争処理体制
	性能表示を受けたにもかかわらずトラブルが発生した場合は、裁判外の紛争処理体制を整備し、万が一のトラブルの場合にも紛争処理の円滑化、迅速化を図る。紛争処理機関は第三者的な弁護士・建築士などで構成される。

フェノブカルブ

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フタル酸ジ-2-エチルヘキシル

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フタル酸ジ-n-ブチル

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防蟻材

防蟻剤は木材を食い荒らす害虫であるシロアリを駆除・防除するために主に床下に施工されている(関西以西では屋根裏にも施工される場合がある)。(社)日本しろあり対策協会が駆除剤、予防剤、予防駆除剤、土壌処理剤等について優良薬剤の認定を行っている。これらは原体そのものを認定しているものではないが、平成 12年4月現在認定商品に含まれている可能性がある薬剤には以下のようなものがある。

クロルピリホス、ジクロロフェレチオン、ダイアジノン、テトラクロルビンホス、ピリダフェンチオン、フェニトロチオン、プロペンタホス、プロポキスル、ホキシム、アクリナトリン、アルファシペルメトリン、エトフェンプロックス、シフェノトリン、シフルトリン、トラロメトリン、ビフェントリン、フルメシクロックス、ペルメトリン、フェノブカルブ、ケルセン、アザコナゾール、シプロコナゾール、テブコナゾール、アセタミプリド、イミダクロプリド、シラフルオフェン等

以上には有機リン系殺虫剤、ピレスロイド系殺虫剤、カーバメート系殺虫剤、その他の殺虫剤、殺菌剤等を取り上げた。認定商品ついては随時追加登録や抹消が行われている。製剤にはこれらの他に溶剤、強力剤、展着剤、界面活性剤、乳化剤、安定化剤等が必要に応じて添加されていることが多い。クロルピリホスについては建築基準法の改正により平成15年7月１日以降使用不可能となった。
また、シロアリ駆除が目的ではないが、上記のうち一部薬剤は畳の防虫加工紙として使用されることもある。

ホルムアルデヒド

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【マ行】- - - - - - - - - - - - - - - - -

ＭＡＩハウス

大阪府営住宅で1981年より供給している住宅仕様。一つの住宅に、段階的に手を加えることによって一生住み続けることを可能にしたものがＭＡＩハウスである。その各段階をモビリティ（ M obility）、アジャスタブル（ A justable）、インテンシブ（ I ntensive）に分けて順次実施していく。その頭文字をとって「ＭＡＩハウス」と名付けられた。

マニフェスト制度（産業廃棄物管理制度）

産業廃棄物を処理する際に、その廃棄物を処理業者に委託する事業者が、産業廃棄物の収集・運搬・処分の流れを自ら把握し、不法投棄の防止等適正な処理を確保することを目的とするため、排出事業者がマニフェスト（産業廃棄物管理票）を用いて処理する制度。平成１０年１２月１日より全ての産業廃棄物処理にマニフェストの使用が義務づけられている。

木材リサイクル

地球環境保全の考え方から、木材の伐採を減らし、リサイクルしようという動きが増えている。木材をリサイクルする場合、建築廃材等を原料にし、これらをチップ状に粉砕して再利用することが多い。パーティクルボード、ＭＤＦ等はこのようなチップを接着剤で固めたもので、リサイクル材料と呼ばれる。

木質バイオマス

バイオマスのうち、木材からなるのを指す。樹木の伐採や丸太の生産に伴って発生する枝葉や低質材などの森林由来のもののほか、製材、合板、集成材工場等の木材加工工場の製造過程で発生する樹皮、端材および鋸屑等の工業由来のものや、住宅の解体材や街路樹の剪定枝等の生活由来のものがある。

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【ヤ行】- - - - - - - - - - - - - - - - -

床の遮音性能

【床衝撃音とは】
人の歩行や飛び跳ね、物の落下などによって床に衝撃が加わると、その振動によって大きな衝撃音が発生し、下階に影響を与える。このような騒音は床衝撃音と呼ばれており、集合住宅などの建物で大きな問題となっていることがある。
また床衝撃音には、子供の飛び跳ねや走り回り音である重量床衝撃音と、スリッパでの歩行、物の落下や家具の移動音である軽量床衝撃音とがある。

※ 日本乾式遮音二重床工業会パンフレットより

音の種類	意　　味
空気音	人の声や楽器の音のように空間を伝わる音。
固体音	階上の子供の飛び跳ねる音や扉の開閉音、トイレの配水管など、壁や床を振動させて伝わってくる音。
軽量床衝撃音	スリッパでの歩行、スプーンやペンなどの小物を落としたときの音で、床の仕上材などの違いで大きく異なる。 LLという記号で表す。
重量床衝撃音	子供が飛んだり跳ねたりするときの音で、床のスラブの厚さなどに影響される。 LHという記号で表す。

【床衝撃音遮断性能（遮音性能）の表記方法「推定Ｌ等級」と新しい低減性能等級「ΔＬ等級」について 】
これまで、カタログでは標準的な建物での遮音性能を推定した「推定Ｌ等級」による表示が行われてきた。しかし、建物の構造条件等が変化していく中で、空間性能を示す「推定Ｌ等級」は不具合を生じていた。
今後、乾式遮音二重床の遮音性能は、部材性能としての低減性能である「ΔＬ等級」表記に移行する。

ΔL等級と推定Ｌ等級の比較 ※

	ΔL等級	推定Ｌ等級
表示形態	部材単体性能を表す方法	空間性能に結びつけた方法
表示する等級	ΔLL等級、ΔLH等級 （例：ΔLL（Ⅱ）-2、ΔLH（Ⅱ）-2） *1	推定L等級（例：LL45、LH50）
使用する試験室	壁式構造実験室 （ただし、防音フローリング等は残響室でも可）	主に残響室
床の評価対象部位	一般壁際納まりまで再現施工	室中央の一般断面部のみ
試験体の仕様	一定水準で施工条件を標準化 　→ 相互比較が容易である（条件外の結果はＳを付す）	試験体の施工条件が様々 　→ 相互比較が難しい
試験機関の相違点	統一した評価方法を採用	推定方法に差があった

　*1 乾式遮音二重床を（Ⅱ）と表し、直貼り防音フローリングを（Ⅰ）と表す
　※出典：財団法人日本建築総合試験所 説明会資料（2008年5月）より転載（許諾済み）

優良住宅部品（ＢＬ部品）

財団法人 ベターリビングが行っている優良住宅部品（BL部品）認定制度により認定された部品。この制度は、品質、性能、アフターサービス等に優れた住宅部品の認定を行い、その普及を図り、人々の住生活水準の向上と消費者の保護を推進することを目的としている。 "BL"とは"Better Living（よりよい住まいを）"の頭文字をとったもので、認定を受けた住宅部品には、「BLマーク証紙」（下図）の貼付等により優良住宅部品（BL部品）である旨を表示することとなっており、表示された部品には、製品保証と損害賠償の両面からのBL保険がついている。 BL保険では、製品の瑕疵はもちろん、施工瑕疵による賠償も補償されるため、PL法に対応した製造物責任保険より幅広い補償が得られる。 また、昨今の住宅部品を取り巻く社会環境の著しい変化に対応しつつ、より効率的かつ中立・公平・透明な認定制度とすべく、制度の見直しを行い、1999年4月1日より新制度へと移行している。

ユニバーサルデザイン

アメリカのロン・メイス（ノースカロライナ州立大）が1975年頃から用い始めた言葉で、「幼児から若齢者、高齢者まで使いやすいもの」という概念を持つ。誰に対しても不公平や差別のない「公平に使えるデザイン」、個人の能力に応じたり、利用方法に選択肢がある「使用上の柔軟な対応のできるデザイン」などの他、「簡単で直感的に使えるデザイン」「認識しやすい情報が提供されるデザイン」「誤った操作をしても問題のない、または誤操作を起こさないデザイン」「身体的負担の少ないデザイン」などのキーワードがある。

【ラ行】- - - - - - - - - - - - - - - - -

ラーメン構造

柱や梁を主体とする骨組構造で、各部材の接合点が剛に接合されている構造。
→ 壁式構造

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【英数字】- - - - - - - - - - - - - - - - -

3R（すりーあーる、さんあーる）

廃棄物の発生抑制（Reduce：リデュース）、再使用（Reuse：リユース）、再生利用（Recycle：リサイクル）の3つの語の頭文字をとった言葉で、環境配慮に関するキーワードである。

6次産業化

農林業者が、単に生産だけではなく、加工・流通・販売にも主体的かつ総合的に関わることによって、付加価値を農山漁村地域に生み出すことで、農林水産業や農山漁村を活性化すること。

AQ (Approved Quality) 認証

ＡＱ認証は、新しい木質建材等について品質性能等を客観的に評価・認証し、消費者に対し安全性及び居住性に優れた製品の提供を目的として(財)日本住宅・木材技術センターが認証するもので、認証製品にはAQマークを表示する。
需要者のニーズは多様化・高度化してきており、木質建材も次々に新しい製品が開発されてきているため、AQ認証はこのような技術開発による新製品について機動的に品質性能基準の整備を行い迅速に対応することを通じて、消費者ニーズに応えることとしている。

ASP (Application Service Provider)

インターネットのプロバイダー（接続会社）の形態の一種で、ビジネス用のアプリケーションソフトをインターネットを通じて顧客にレンタルする事業者のこと。ASPの事業者が自社のサーバー内に置いたアプリケーションソフトを、利用者がインターネット経由でアクセスして使う。建設業向けとしては、グループウエア（掲示板や電子メールの機能を持つソフト）や図面・文書データの共有ソフトなどが提供されている。利用者にとってはサーバーの管理・アップグレードにかかる費用・手間などが不要なことや、特に短期間の現場の場合、ソフトを購入するのに比べて安価で利用できるといったメリットがある。

ＢＬ住宅部品

→ 優良住宅部品

CALS/EC (Continuous Acquisition and Life-cycle Support/ Electronic Commerce)

『公共事業支援統合情報システム(略称：建設CALS/EC)』のことで、「これまで紙でやりとりされていた公共事業に関する情報を、標準に基づいて電子化し、情報機器をネットワークに接続することにより、特定の機器、システムに縛られることなく、組織を越えて情報の伝達、共有、処理、加工、検索、連携を可能とする環境の総称」と定義されている。

CHS (Century Housing System) （1981年～）

住宅の耐久性向上を目的とした総合的な住宅供給システムの技術開発。建物の部品・部材に耐用年数のランクを付け、これの部品間のインターフェイスを合理化し、また将来の交換・更新をより容易にし、新陳代謝によって住宅を長持ちさせようとするねらいがある。モデュールはＫＥＰ、ＮＰＳと同様である。

CM (Construction Management)

一般的に施主からＣＭ業務を委任されたコンストラクションマネージャー（ＣＭＲ）が、施主の立場に立って総合的な建設管理を行い、コストの低減・工期の短縮などを実施すること。

DXF (Data eXchange Format)

オートデスク社が提唱しているCADデータをやりとりするためのファイル形式。多くのCADソフトで読み込みや書き出しができるので、異なるCADソフト間でデータを交換する際に幅広く利用されている。ただし、CADの種類が異なる場合、DXFを介してデータを交換すると、線が完全に再現されなかったり、文字が欠落したりすることもある。今後はSXFへ移行する予定。

EMS (Environment Management System)

ISO14001で決められている環境マネジメントシステム。ＥＭＳで重要な点は次のようなものがある。
　①企業の最高経営層が定めた「環境方針」に基づく具体的な目的・目標の設定
　②体制と責任の明確化、文書による管理、緊急事態への対応手順の確立
　③点検による不適合の調査、是正と予防措置
　④経営層による見直しによる「持続的な改善」
また、これに基づき「ISO14000シリーズの審査登録機関」により、企業のＥＭＳがISO14001に適合していることを認証・登録する仕組みがある。

FM (Facility Management) ファシリティ・マネージメント

企業や団体の全施設および環境を経営的視点から総合的に企画・管理・活用する経営活動のこと。ファシリティとは、企業・団体など組織体が事業活動を展開するために、自ら使用する施設（土地・建物・各種設備）および利用する人の環境（執務空間・居住空間・地域環境など）を包含したものを指す。以前は人材・資材・資金の３つが代表的だったが、現在では、人材・資金・技術・情報・ファシリティが企業活動に不可欠な経営資源だといわれる。

FSCマーク

木材・木材製品が環境・社会・経済の全ての側面に配慮した厳しい基準に従い、適切に管理された森林から出されたものであることを示すマーク。FSC（Forest Stewardship Council、森林管理協議会）が適切な森林管理がなされていると評価した森林から出された木材・木材製品に付けることができる。 このマークを通じ、消費者は、木材・木材製品が社会・環境面で国際的に合意された原則と規準に従って管理されている森林から生産されたものであることを確認できる。木材・木材製品を購入するときに、このロゴマークの付いたものを選ぶことにより、適切な森林管理を行っている林業者を支援し、世界の森林保全へ貢献していこうというもの。

G-XML (G-eXtensible Markup Language)

地理情報データの受け渡しをスムーズにするために、経済産業省や（財）データベース振興センターなどが中心になって定めた規格。航空写真、街区、道路中心線、公園などの地理情報データを、XMLと呼ばれるデータ形式で記述するための方法を定めている。2001年8月、JISに制定。

ISO9000シリーズ（品質システム規格）

品質管理体制により、顧客・消費者からの信頼性を高め、品質レベル向上、業務革新の推進による企業の優位性を確保するための国際規格。ISO9001は品質システムの維持が目的で、ISO14001は環境パフォーマンスの維持的改善が目的。

ISO14001（環境マネジメントシステム規格）

環境マネジメントシステム（EMS）の構築により、環境配慮企業としての対外的な信頼感の向上とコスト削減を実現するための国際規格。

KEP (Kodan Experimental Housing Project) （1973～1981年）

日本住宅公団（現 独立行政法人都市再生機構）が行った実験住宅プロジェクト。工業生産された間仕切収納ユニットやキッチンユニット等のユニット部品を用いた住宅供給システムで、システムビルディングの一つとして位置づけられた。部品分割ルールと室空間モデュールを提案し、間仕切収納ユニットや可動壁の移動により可変が可能になっている。その成果はフリープラン賃貸住宅やＣＨＳ等に生かされている。パネ協は1975年より参画。

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LCA (Life Cycle Assessment)

環境マネジメントシステム（EMS）の支援ツール。製品のライフサイクル（原料調達→製造→流通→使用→廃棄・リサイクル）での環境負荷を総合的に評価することにより、環境負荷のより少ない製品の設計・開発や製造プロセスの改善などに有効であると考えられている。
また消費者の観点からは、LCAを参考にして、より環境負荷の小さな製品を購入・調達していくという、グリーン購入・グリーン調達も可能となる。

LVL (Laminated Veneer Lumber)

単板積層材のこと。ロータリーレースまたはスライサー等により、切削した単板を主としてその繊維方向を互いに平行して積層接着したもの。合板が単板を繊維方向を直角にして張り合わせるのに対し、ＬＶＬは平行にして張り合わせる。主として構造物の耐力部材として用いられ、曲げヤング係数の区分表示のあるものを構造用単板積層材という。規格はJASの「単板積層材」「構造用単板積層材」による。エンジニアードウッドの１つ。

MDF (Medium Density Fiberboard)

密度が0.35g/㎝³以上0.80g/㎝³未満の繊維板のこと。以前は中質繊維板と呼ばれていた。木材を繊維化し、接着剤を添加して熱圧成型して作る。接着剤による区分として、ユリア樹脂系接着剤を使用したUタイプ、ユリア・メラミン樹脂系接着剤を使用したMタイプとフェノール樹脂系接着剤を使用したFタイプがある。現在はMタイプが使われることが多い。MDFより密度が小さいものをインシュレーションファイバーボード（IB）といい、大きいものをハードファイバーボード（HD）という。規格はJIS A5905（繊維板）による。

	・0.35g/㎝3未満		インシュレーションファイバーボード（IB）
	・0.35g/㎝3以上0.80g/㎝3未満		ＭＤＦ
	・0.80g/㎝3以上		ハードファイバーボード（HD）

MICE（マイス）

Meeting（会議・研修・セミナー）、Incentive（報償、優待、招待）、Convention または Conference（大学・学会・国際会議）、Exhibition（展示会）の頭文字をとったもので、多くの集客交流が見られるビジネスイベントなどの総称。

MSDS (Material Safety Data Sheet)

化学物質等の危険または有害な性質等について事業者、労働者その他の関係者の理解を深めるとともに、化学物質等に関する適切な取扱いを促進し、化学物質等による労働災害の防止に資することを目的に、製品名、成分等を記載した情報シートのこと。

NPS (New Planning System) （1975年～）

大型オープン部品を取り込み、間取りの可変や１棟の中に他種類のプランを組み込む等、ＳＰＨの画一性から脱却したプランニングシステム。各団地の個別条件に応じて適正な設計をするための「ルールの標準化」という意味を強くもっている。面積が決まればプランも決まっていた公営住宅に、プランバリエーションをもたらした点において画期的であった。

PDF (Portable Document Format)

Adobe Systems社によって開発された、電子文書のためのフォーマット。国土交通省が出す基準類なども、インターネット上にPDFで公開されているものが多い。同社が無償で配布するソフト「Acrobat Reader」を使えば，文書を作ったソフトがなくても，その文書をもとのレイアウトの状態で閲覧，印刷できる。コンピュータの機種や環境によらず、オリジナルのイメージをかなりの程度正確に再生することができ、文字情報だけでなく、フォントや文字の大きさ、字飾り、埋め込まれた画像、それらのレイアウトなどの情報を保存できる。PDF文書の作成には同社の「Acrobat」というソフトウェアが必要。

PFI (Private Finance Initiative)

従来公共部門が直接担当してきた施設の設計・設置・管理・運営を民間のノウハウと資金を活用して民間部門に行わせる方式のこと。財政支出の削減と民間部門の投資、民間のマネジメント力、事業展開力、創造力を活用する意図がある。

PPP (Public Private Partnership)

行政機関が民間の事業者と協力し、公共サービスのうち民間でできる事業はできるだけ民間にゆだねようとする枠組み。
たとえば水道・ガス・交通など、従来地方自治体が公営で行ってきた事業に、民間事業者が事業の計画段階から参加して、設備は官が保有したまま、設備投資や運営を民間事業者に任せる民間委託などを含む手法を指す。
PFI は、国や地方自治体が基本的な事業計画をつくり、資金やノウハウを提供する民間事業者を入札などで募る方法を指してるのに対して、PPPは、事業の企画段階から民間事業者が参加するなど、より幅広い範囲を民間に任せる手法である。

ＳＩ住宅

建物を Ｓ 〔スケルトン（Skeleton）またはサポート（Suport）：構造躯体〕部分と Ｉ  〔インフィル（Infill）：内装部分〕に分離した集合住宅のこと。スケルトン部分は100年以上の耐久性をもたせ、インフィル部分は住まい手のライフステージや社会の変化に対応して自由に変えられる可変性やインフィル部分のみの更新性を重視する。設備も共用部分を"Ｓ"に、住戸内を"Ｉ"に分離するのが一般的。スケルトンとインフィルの中間的な役割として、外壁・サッシ・戸堺壁をクラディング（Cladding）と分けて呼ぶ場合もある。
これまで、20～30年といわれている内装材や設備の寿命によって、いくら構造躯体が丈夫でも建物として機能しなくなっていたが、ＳＩ住宅では、構造躯体を維持したまま、住まい手のライフスタイルの変化に応じて間取りや内装を変えることができるようになる。自由に空間を設計できるため、ニーズに合わせたバラエティ豊かなプランとすることが可能。
ＳＩ住宅では、スケルトン側に100年以上の高耐久性と保守・更新のしやすい共用設備が、インフィル側には、内装や専用設備が容易に更新できるような内装システムや、配管・配線を収めるための二重床、二重天井が必要不可欠である。
SI住宅の場合、上記のように設備を含めて Ｓ と Ｉ に分離発注される可能性があるので、請け負う側はサブゼネコンとして設計・施工等の組織体制作りが必要となる。
主な作例に、ふれっくすコート吉田（大阪府住宅供給公社）、メソードつくば（メソードつくば建設組合）、高見フローラルタウン（都市基盤整備公団）などがある。
→ 二段階供給

SOHO (Small Office Home Office)

ソーホーと読む。自宅や小規模な事務所で就労している「フリーランス」「個人事業主」「小規模企業の経営者」等のように、時間的にも空間的にも生活と密接した独立自営型のワークスタイルのこと。大都市近郊に多く、情報通信技術の発達に伴い増えている。最近では、モバイルワーカー、サテライトワーカー、ホームワーカー、マイクロビジネス、テレワーカー等も指す。

SPH (Standard of Public Housing) （1970年～）

大型コンクリートパネルを想定した、公営住宅の標準プラン。基本的には90㎝グリッドプランで間口を15㎝ずつ変化させ、要求面積に対応したプランを設定した。内装はプレハブ工法による供給を行った。

SXF (SCADEC eXchange Format)

異なるCADソフトで作ったデータを交換するのに使う中間ファイル形式の一種。製品のライフサイクルを通 じてデータを交換するためのISO規格「STEP」に準拠している。電子納品の際は、CADソフトで作成したデータをSXF形式に変換する必要がある。SCADECとは、「CADデータ交換標準開発コンソーシアム」のこと。同コンソーシアムで開発したのでSXFと名付けられた。今後、DXFはSXFに移行することになる。

TreeFree Paper

非木材紙のことで、その原料はケナフ・バガス・竹・葦（あし）・藁（わら）などである。これらを原料とした非木材パルプを１０％以上使用した紙が「TreeFree Paper」として認定される。 財団法人 日本環境財団グリーン・マーケティング協会ツリーフリー事務局が運営しており、森林保護を目的とし木材パルプの使用量を減らすために、農産廃棄物・自生草木・繊維作物から作られるパルプの使用を普及させ、紙製品などに有効活用することで、廃棄物やリサイクルの促進を広めることを目的とする。この非木材紙の売上げの１％は、TreeFree基金として積み立てられ、森林保護や発展途上国の支援に役立てられる。 ティッシュペーパーや包装紙・紙袋など、日々の生活で使っている製品にもツリーフリーマーク（右図：日本リサイクル運動市民の会が認定している）が増えている。壁紙でTreeFreeマークがついている製品は、壁紙の裏打ち紙に葦やバガスを使用しているものがある。

VE (Value Engineering)

企画・設計・施工・維持管理・解体の一連の機能を最低のコストで実現するために、建物に要求される品質・耐久性・美観などの諸機能を分析し、実現手段を改善していくための技術。実施する段階により「設計ＶＥ」、「入札時ＶＥ」、「契約後（施工）ＶＥ」がある。

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VOC (Volatile Organic Compounds) 揮発性有機化合物

WHO（世界保健機構）では、室内汚染源となる可能性のある有機化合物を沸点に応じ分類しており、その中で沸点範囲が50-100℃～240-260℃のものを揮発性有機化合物（VOC）という。WHOの分類は下表のようになっており、個々のVOC濃度の総量を総揮発性有機化合物（TVOC）という。

厚生労働省が。室内空気汚染のガイドラインで定める指定13物質。

* は小児の場合を示す

揮発性有機化合物	毒　性　指　標	室内濃度指針
ホルムアルデヒド	ヒト吸入暴露における鼻咽頭粘膜への刺激	100μg／m3 （0.08ppm）
トルエン	ヒト吸入暴露における神経行動機能及び生殖発生への影響	260μg／m3 （0.07ppm）
キシレン	妊娠ラット吸入暴露における出生児の中枢神経系発達への影響	870μg／ｍ3 （0.20ppm）
パラジクロロベンゼン	ビーグル犬経口暴露における肝臓及び腎臓等への影響	240μg／ｍ3 （0.04ppm）
エチルベンゼン	マウスおよびラット吸入暴露における肝臓及び腎臓への影響	3800μg／ｍ3 （0.88ppm）
スチレン	ラット吸入暴露における脳や肝臓への影響	220μg／ｍ3 （0.05ppm）
クロルピリホス	母ラット経口暴露における新生児の神経発達への影響および新生児脳への形態学的影響	１μg／ｍ3 （0.07ppm） 0.1μg／ｍ3 * （0.007ｐｐｍ）
フタル酸ジ-n-ブチル	母ラット経口暴露における新生児の生殖器の構造異常等の影響	220μg／m3 （0.02ppm）
テトラデカン	C8-C16混合物のラット経口暴露における肝臓への影響	330μg／m3 （0.04ppm）
フタル酸ジ-2-エチルヘキシル	ラット経口暴露における精巣への病理組織学的影響	120μg／m3 （7.6ppb）
ダイアジノン	ラット吸入暴露における血漿及び赤血球コリンエステラーゼ活性への影響	0.29μg／m3 （0.02ppb）
アセトアルデヒド	ラットの経気道暴露における鼻腔嗅覚上皮への影響	48μg／m3 （0.03ppm）
フェノブカルブ	ラットの経口暴露におけるコリンエステラーゼ活性などへの影響	33μg／m3 （3.8ppb）
総揮発性有機化合物 （TVOC）	国内の室内VOC実態調査の結果から、合理的に達成可能な限り低い範囲で決定	暫定目標値 400μg／m3

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◆◆◆◆◆ 揮発性有機化合物 （VOC）の解説 ◆◆◆◆◆ －始まり－
厚生労働省『シックハウス（室内空気汚染）問題に関する検討会より

ホルムアルデヒド

【一般的性質】
ホルムアルデヒド（HCHO）は無色で刺激臭を有し、常温ではガス体である。水によく溶け、35～37％の水溶液はホルマリンと呼ばれ、殺菌・防腐剤として知られている。分子量は30.03であり、常温での蒸気密度約1.07である。これは、空気と比較してほぼ同じ重さである。空気との混合気体も同様である。
【主な家庭内における用途と推定される発生源】
合板、パーティクルボード、壁紙用接着剤等に用いられる尿素（ユリア）系、メラミン系、フェノール系等の合成樹脂接着剤の原料となるほか、一部ののり等の防腐剤や繊維の縮み防止加工剤等、さまざまな用途の材料として用いられている。

多くの合板ではこれら樹脂とホルムアルデヒドが熱圧着により反応・硬化することで接着されている。
一般的には　ユリア樹脂＞メラミンユリア共重合樹脂＞フェノール樹脂　の順に放散量が低下するといわれている。
最近では、これとは別の系列の接着剤を用いた、ホルムアルデヒドを基本的に放散しない合板も開発されている。

室内空気汚染の主な原因として推定されるのは、合板や内装材等の接着剤として使用されているユリア系、メラミン系、フェノール系等の接着剤からの放散（未反応物もしくは分解物）である。これらの接着剤は硬化後も脱ホルムアルデヒド反応が起こるため、硬化した接着剤からも長期間ホルムアルデヒドが放散する。建材だけでなく、これらを使用した家具類も同様である（木製家具、壁紙、カーペット等）。また、喫煙や石油やガスを用いた暖房器具の使用によっても発生する可能性がある。
【現在の指針値】
現在の指針値は100μg/m³であり、臭いの検知閾値周辺の0.08ppmであるが、これはその他の健康影響が観察された濃度に安全率を加味したものよりも低い値である。

※海外におけるホルムアルデヒドの指針値
　ホルムアルデヒドについては、それぞれの国や機関において基準値の設定や勧告がなされている。概要は以下の通りである。

	・世界保健機構(WHO)	0.08ppm
	・米国
	カリフォルニア州	0.05ppm
	ウィスコンシン州	0.2ppm
	空調冷凍衛生協会	0.1ppm
	・カナダ	0.05ppm(目標値)
		0.1ppm (行動値）
	・オーストリア	0.08ppm
	・オーストラリア	0.1ppm
	・オランダ	0.1ppm
	・スウェーデン	0.1ppm
	・デンマーク	0.12ppm
	・ドイツ	0.1ppm
	・フィンランド	0.13ppm

【建材類の規格】
日本農林規格（JAS）では、
合板（普通合板、構造用合板、天然木化粧合板、特殊加工化粧合板、コンクリート型枠用合板）、
構造用パネル、フローリング、集成材、構造用集成材、単板積層材、構造用単板積層材に、
日本工業規格（JIS）では、
MDF(JIS A5905)、パーティクルボード(JIS A5908)、壁紙(JIS A6921)、壁紙施工用及び建具用でん粉系接着剤(JIS A6922)、造作用接着剤(JIS A5549)、床根太用接着剤(JIS A5550)、床仕上げ材用接着剤(JIS A5536)、木れんが用接着剤(JIS A5537)、壁･天井ボード用接着剤(JIS A5538)、発泡プラスチック保温板用接着剤(JIS A5547)、建築用の仕上塗り材(JIS A6909)、人造鉱物繊維保温材(JIS A9504)、住宅用人造鉱物繊維断熱材(JIS A9521)、吹込み用繊維質断熱材(JIS A9523)、発泡プラスチック保温材(JIS A9511)、アルミニウムペイント(JIS K5492)、油性調合ペイント(JIS K5511)、合成樹脂調合ペイント(JIS K5516)、フタル酸樹脂ワニス(JIS K5562)、フタル酸樹脂エナメル(JIS K5572)、油性系下地塗料(JIS K5591)、一般用さび止めペイント(JIS K5621)、多彩膜様塗料(JIS K5667)、家庭用屋内木床塗料(JIS K5961)、家庭用木部金属部塗料(JIS K5962)、建物用床塗料(JIS K5970)
について、ホルムアルデヒドの放出量の表示に関する等級が定められている。
なお、平成１５年７月１日着工建築物から適用される改正建築基準法により、建築物の居室に使用できる建材等が規制され、Ｆ☆等級および等級外のものは使用できなくなった。Ｆ☆☆☆☆のものは制限が無く、Ｆ☆☆☆とＦ☆☆のものは条件により使用面積が制限される。
また、この改正に伴い住宅表示制度の等級も見直され、整合化が図られた。

　◇ＪＡＳ

表示の区分	ホルムアルデヒド放散量		等級
	平均値	最大値
Ｆ☆☆☆☆	0.3mg/L以下	0.4mg/L以下	３
Ｆ☆☆☆	0.5mg/L以下	0.7mg/L以下	２
Ｆ☆☆	1.5mg/L以下	2.1mg/L以下	１
Ｆ☆（Ｆ☆Ｓ）	5.0mg/L以下 （3.0mg/L以下）	7.0mg/L以下 （4.2mg/L以下）	－

　◇ＪＩＳ

種類	記号	ホルムアルデヒド放散量		等級
		平均値	最大値
Ｆ☆☆☆☆等級	Ｆ☆☆☆☆	0.3mg/L以下	0.4mg/L以下	３
Ｆ☆☆☆等級	Ｆ☆☆☆	0.5mg/L以下	0.7mg/L以下	２
Ｆ☆☆等級	Ｆ☆☆	1.5mg/L以下	2.1mg/L以下	１

上記表はMDF、パーティクルボードのもので、それ以外のJIS製品は各々の規格による。
※（　）内は集成材および構造用集成材に適用．　等級は品確法の評価基準による等級を示す．

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壁紙には、ISM規格、SV規格がある。

ISM (Interior Safety Materials) 規格

日本壁装協会（WACOA）が制定した壁紙等インテリア材料に関する自主規格。この環境技術基準では、ホルムアルデヒドは0.01ppm以下としている（CEN/TC264、１m３チャンバー法）。ISMマーク商品はこの規準による。

SV (Standard Value) 規格

壁紙製品規格協議会加盟各社が、消費者にとって安心して使用できる壁紙を提供することを目的に制定した自主規格で、ＪＩＳの改正に合わせてホルムアルデヒドの放散量は0.2mg/L以下としている。試験方法はＪＩＳと同じデシケーター法に改められた。

品確法の「日本住宅性能表示基準、６空気環境に関すること、６－１ホルムアルデヒド対策（内装）」では下表のような等級を定めている。

等級 ホルムアルデヒド対策 ３ Ｆ☆☆☆☆相当 ２ Ｆ☆☆☆相当 １ Ｆ☆☆相当

平成１５年７月１日着工建築物から適用される改正建築基準法の改正に伴い住宅表示制度の等級も見直され、整合化が図られた。

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トルエン

【一般的性質】
トルエンは無色でベンゼン様の芳香をもつ、常温では可燃性の液体。分子量は92.13で、常温での蒸気圧約2.9kPa、蒸気密度は約3.1である。従って揮発性は高いが、空気より重く、高濃度の蒸気は低部に滞留する性質があると考えられる。しかしながら、通常は対流によって拡散し、空気との混合気体は相対的に空気と同じ密度になると思われる。
【主な家庭内における用途と推定される発生源】
接着剤や塗料の溶剤及び希釈剤等として、通常は他の溶剤と混合して用いられる。アンチノッキング剤として、ガソリン中に添加されることがある。
室内空気汚染の主な原因として推定されるのは、内装材等の施工用接着剤、塗料等からの放散である。建材だけでなく、これらを使用した家具類も同様である。
【現在の指針値】
現在の指針値は、260μg/m³(0.07ppm)で、安全性の観点から影響が認められた濃度のうち最も低くなる、ヒトの神経行動機能及び自然流産率に影響が認められた濃度を採用し、これに安全率を加味して設定している。

キシレン

【一般的性質】
キシレンは無色でベンゼン様の芳香を持つ。市販品はo-，m-，p-の混合物である。常温では可燃性の液体。分子量は106.16で、常温での蒸気圧は約1.3kPa(0.8～2.2kPaの混合)、蒸気密度は約3.7である。従って揮発性は高いが、空気より重く、高濃度の蒸気は低部に滞留する性質があると考えられる。しかしながら、通常は対流により拡散し、空気との混合気体は相対的に空気と同じ密度になると思われる。
【主な家庭内における用途と推定される発生源】
接着剤や塗料の溶剤及び希釈剤等として、通常は他の溶剤と混合して用いられる。キシレンの市販品は通常エチルベンゼンも含んでいる。トルエンと同様、ガソリンのアンチノッキング剤として添加されることがある。
室内空気汚染の主な原因として推定されるのは、内装材等の施工用接着剤、塗料等からの放散である。建材だけでなく、これらを使用した家具類も同様である。
【現在の指針値】
現在の指針値は、870μg/m³(0.20ppm)で、安全性の観点から影響が認められた濃度のうち最も低くなる、ラットの中枢神経系への影響が認められた濃度を採用し、これに安全率を加味して設定している。

パラジクロロベンゼン

【一般的性質】
パラジクロルベンゼンは通常、無色又は白色の結晶で特有の刺激臭を有し、常温で昇華する。分子量は147.01で、常温での蒸気圧は約0.17kPa、蒸気密度は約5.1であり、空気より重く、蒸気は低部に滞留する性質があると考えられる。しかしながら、通常は対流により拡散し、空気との混合気体は相対的に空気と同じ密度になると思われる。
【主な家庭内における用途と推定される発生源】
家庭内では衣類の防虫剤やトイレの芳香剤等として使用されている。
【現在の指針値】
現在の指針値は、240μg/m³(0.04ppm)で、安全性の観点から影響が認められた濃度のうち最も低くなる、ビーグル犬における肝臓や腎臓への影響が認められた濃度を採用し、これに安全率を加味して設定している。

エチルベンゼン

【一般的性質】
エチルベンゼンは無色で特有の芳香を持つ、常温では可燃性の液体。分子量は106.16で、常温での蒸気圧は約0.9kPa、蒸気密度は約3.7である。従って揮発性は高いが、空気より重く、低部に滞留する性質があると考えられる。しかしながら、通常は対流により拡散し、空気との混合気体は相対的に空気と同じ密度になると思われる。
【主な家庭内における用途と推定される発生源】
接着剤や塗料の溶剤及び希釈剤等として、また燃料油に混和して、通常は他の溶剤と混合して用いられる。キシレンの市販品は通常エチルベンゼンも含んでいる。
室内空気汚染の主な原因として推定されるのは、合板や内装材等の接着剤、塗料等からの放散である。建材だけでなく、これらを使用した家具類も同様である。
【現在の指針値】
現在の指針値は、3,800μg/m³(0.88ppm)で、安全性の観点から影響が認められる可能性がある濃度のうち最も低くなる、マウス及びラットの肝臓及び腎臓への無作用量を基に、安全率を加味して設定している。

スチレン（モノマー）

【一般的性質】
スチレンは無色ないし黄色を帯びた特徴的な臭気のある、常温では油状の液体。分子量は104.14であり、常温での蒸気圧は約0.7kPa、蒸気密度は約3.6である。従って揮発性は高いが、空気より重く、高濃度の蒸気は低部に滞留する性質があると考えられる。しかしながら、通常は対流により拡散し、空気との混合気体は相対的に空気と同じ密度になると思われる。
【主な家庭内における用途と推定される発生源】
ポリスチレン樹脂、合成ゴム、不飽和ポリエステル樹脂、ＡＢＳ樹脂、イオン交換樹脂、合成樹脂塗料等に含まれる高分子化合物の原料として用いられている。これらの樹脂を使用しているもの(断熱材、浴室ユニット、畳心材等の他様々な家具、包装材等)に未反応のモノマーが残留していた場合には、室内空気中に揮散する可能性がある。
【現在の指針値】
現在の指針値は、220μg/m³(0.05ppm)で、安全性の観点から影響が認められる可能性がある濃度のうち最も低くなる、ラットの吸入毒性試験において脳や肝臓に影響が認められる最小毒性量を採用し、安全率を加味して設定している。

フタル酸ジ-n-ブチル

【一般的性質】
フタル酸ジ-n-ブチルは無色～微黄色の特徴的な臭気がある、常温では粘ちょう性の液体である。分子量は278.3であり、常温における蒸気密度は約9.6、蒸気圧は0.01kPa未満である。従って揮発性は高くないが、空気より重く、高濃度の蒸気は低部に滞留する性質があると考えられる。しかしながら、対流等により拡散した空気との混合気体は相対的に空気と同じ密度になる。
【主な家庭内における用途と推定される発生源】
フタル酸ジ-n-ブチルは主に塗料、顔料や接着剤に、可塑剤として加工性や可塑化効率の向上のために使用されている。
【現在の指針値】
現在の指針値は、220μg/m³(0.02ppm)で、安全性の観点から影響が認められる可能性がある濃度のうち最も低くなる、ラットにおける生殖発生への影響を採用し、安全率を加味して設定している。

クロルピリホス

【一般的性質】
純品は無色の結晶。分子量は350.6で、常温における蒸気密度は約12、蒸気圧は約2.5×10-6kPaである。前出の化合物と比べると揮発性はかなり低く、空気より重い。残効性がある有機リン系の殺虫剤である。
【主な家庭内における用途と推定される発生源】
家庭内では防蟻剤として使用されていたが、建築基準法改正により使用禁止となった。
【現在の指針値】
2000年６月に公表されたUS-EPAの報告書では、妊娠ラットへの0.3mg/kg/日の２週間連続投与により顕著なコリンエステラーゼ活性の抑制が見られ、5mg/kg/日では仔ラットへの成長抑制や脳の形態学的変化が認められた。現在の指針値は、1μg/m³(0.07ppb)で、安全性の観点から影響が認められる可能性がある濃度のうち最も低くなる、上記報告を採用し、安全率を加味して設定している。なお、特に仔ラットの脳に形態学的変化が認められたという報告を考慮し、小児を対象とした指針値0.1μg/m³(0.007ppb)を別途設定している。

テトラデカン

【一般的性質】
テトラデカンは石油臭のある、常温では基本的に無色透明な液体である。凝固点が6℃弱であるため、冬季には固化する可能性がある。分子量は198.39であり、常温における蒸気密度は約6.8、蒸気圧は約0.18kPaである。従って揮発性は他の溶剤に比べると低い。蒸気は空気より重く、高密度の場合は低部に滞留する性質があると考えられる。しかしながら、対流等により拡散した空気との混合気体は相対的に空気と同じ密度になる。
【主な家庭内における用途と推定される発生源】
テトラデカンは工業的に灯油留分をさらに精製して生産されている。従って灯油は主要な発生源になり得る。また、塗料等の溶剤に使用されることがある。
【現在の指針値】
現在の指針値は、330μg/m³(0.04ppm)で、安全性の観点から影響が認められる可能性がある濃度のうち最も低くなる、ラットの経口暴露おいて肝臓に影響を及ぼさない無毒性量を採用し、安全率を加味して設定している。

フタル酸ジ-2-エチルヘキシル

【一般的性質】
フタル酸ジ-2-エチルヘキシルは無色～淡色の特徴的な臭気がある、常温では粘ちょう性の液体である。分子量は390.5であり、常温における蒸気密度は約13.45、蒸気圧は約0.001kPaである。従って常温ではほとんど揮発しない。上記にあるように蒸気密度は空気よりかなり重いが、通常は低濃度で拡散した空気との混合気体になっており、相対的に空気と同じ密度になる。
【主な家庭内における用途と推定される発生源】
フタル酸ジ-2-エチルヘキシルは代表的な可塑剤として、壁紙、床材、各種フィルム、電線被覆等様々な形で汎用されている。
【現在の指針値】
現在の指針値は、120μg/m³(7.6ppb)で、安全性の観点から影響が認められる可能性がある濃度のうち最も低くなる、雄ラットの経口反復投与において精巣に病理組織学的影響を及ぼさない無毒性量を採用し、安全率を加味して設定している。

ダイアジノン

【一般的性質】
ダイアジノンは純品では弱いエステル臭を持つ、無色の常温ではやや粘ちょう性の液体である。分子量は304.35であり、常温における蒸気密度は約10.5、蒸気圧は約1.2×10-6kPaである。従って揮発性は低い。蒸気は空気より重く、高濃度では低部に滞留する性質があると考えられる。しかしながら、対流等により拡散した空気との混合気体は相対的に空気と同じ密度になる。
【主な家庭内における用途と推定される発生源】
ダイアジノンは主に殺虫剤の有効成分として用いられる。
【現在の指針値】
現在の指針値は、0.29μg/m³(0.02ppb)で、安全性の観点から影響が認められる可能性がある濃度のうち最も低くなる、ラットの吸入暴露おいて血漿及び赤血球コリンエステラーゼ活性に影響を及ぼす最小毒性量を採用し、安全率を加味して設定している。

アセトアルデヒド

【一般的性質】
純品は無色の液体で刺激臭があり、薄い溶液では果実様の芳香がある。その臭気の閾値は90μg/m³との報告がある。分子量は44.1で、常温における蒸気密度は約1.5、蒸気圧は98.6kPaであり、揮発性は高い。空気より重いが、対流等により拡散した空気との混合気体は相対的に空気と同じ密度になる。
【主な家庭内における用途と推定される発生源】
アセトアルデヒドはエタノールの酸化により生成され、ヒト及び高等植物における中間代謝物でもあるため、様々な食物やアルコールを含むもの、またヒトそのものも発生源になり得る。また、喫煙により発生することも知られている。ホルムアルデヒド同様一部の接着剤や防腐剤に使用されている他、写真現像用の薬品としても使用される。
【現在の指針値】
現在の指針値案は、48μg/m³(0.03ppm)で、安全性の観点から影響が認められる可能性がある濃度のうち最も低い濃度を与える実験として、ラットに対する経気道暴露試験に関する知見から、鼻腔嗅覚上皮に影響を及ぼさないと考えられる無毒性量を基に、不確実計数を加味して設定している。

フェノブカルブ

【一般的性質】
純品は無色の結晶でわずかな芳香臭がある。分子量は207.3で、常温における蒸気密度は約7.1、蒸気圧は1.6mPaであり、揮発性は低い。蒸気は空気より重く、底部に滞留する性質があると考えられるが、対流等により拡散した空気との混合気体は相対的に空気と同じ密度になる。
【主な家庭内における用途と推定される発生源】
水稲、野菜などの害虫駆除に用いられるが、家庭内では防蟻剤として用いられている。
防蟻剤用として特化した製品は、高濃度で揮発しないようマイクロカプセル化されており、土壌に適切に処理された場合、室内への放散は低いものと思われる。
【現在の指針値】
現在の指針値案は、33μg/m³(3.8ppb)で、安全性の観点から影響が認められる可能性がある濃度のうち最も低い濃度を与える実験として、ラットに対する２年間混餌投与試験に関する無作用量を基に、不確実計数を加味して設定している。

ノナナール（参考）

【一般的性質】
ノナナールはバラ、ミツ、フローラル、グリーン様と評される強い香気を有する、常温では無色の液体である。分子量は142であり、常温における蒸気密度は約4.8、蒸気圧は93℃で約3kPaであり、拡散性がある。蒸気は空気より重く、高密度の場合は低部に滞留する性質があると考えられる。しかしながら、対流等により拡散した空気との混合気体は相対的に空気と同じ密度になる。空気中ではやや不安定といわれる。
【主な家庭内における用途と発生源】
ノナナールは特有の甘い香気を有することからバラ、ユリ、ゼラニウム等のフローラル系の調合香料に配合される。また、シトラス系のフレーバーにも少量用いられる。元来レモン、ライム、オレンジ等の柑橘系の精油に天然成分として含まれる。
【健康影響】
中毒の情報はほとんどない。１％ワセリン液を用いた皮膚感作試験では感作能なしとされている。適量では抗炎症・鎮痛・鎮静作用があるともいわれる。

◆◆◆◆◆ 揮発性有機化合物 （VOC）の解説 ◆◆◆◆◆－終わり－

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WP (Woodpia)

パネ協の構造用大断面集成材を用いた建築システム ウッドピアのこと。 力強く長い直線や優美な曲線を自由に実現できるため、大架構を必要とする施設建築物に適している。

WPC (Wood Plastic Combination)

木材の空隙にモノマー、オリゴマー、プレポリマーを主体とする樹脂液を注入し、重合反応させることにより、木材の特色を生かしつつ、プラスチックの良さを付与することにより木材の持つ様々な欠点を改良した複合材料。床材、框、木刀、ウッドクラブ、工芸品等に使われる。

XML (eXtensible Markup Language)

コンピューター上で文書を記述する言語の一つで、ISOで定められている電子文書の交換規格「SGML」の簡易版に当たる。項目の追加や検索などが容易にできるので、データベースの作成に向く。建設省の「デジタル写真管理情報基準（案）」などでは、写真に付加する項目をXMLで記述することが決まっている。ほとんどの写真管理ソフトでは、データの作成者がXMLの文法について知らなくても、自動的にXMLのデータを作ることができる。

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